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情報リテラシーを上げろ! フェイクニュースなどの嘘情報に騙されないための4つの注意点

2018.02.16

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ネット上では日々、大量のニュースが生まれています。その中には、あえて嘘の情報を扱う「フェイクニュース」も混ざっています。間違った情報で判断を誤らないためには、「情報リテラシー(=情報を見抜く力)」が高くないといけません。そこで、ライターとして日常的に多くの情報を選別し執筆に活かしている筆者が、実際に意識している注意事項をご紹介します。

フェイクニュースの方が面白い!?

フェイクニュースの危険性が問題視された代表的な例は、アメリカ大統領ドナルド・トランプの選挙戦でした。アメリカのネットメディア『BuzzFeed』の調査によると、大統領選前の3カ月間で、Facebookで最もシェアされたニュースは、大手メディアの記事ではなく、フェイクニュースだったと判明しました。フェイクニュースには圧倒的な拡散力や影響力があることが分かったのです。

そもそも、なぜフェイクニュースが生まれるのでしょうか?

フェイクニュースは、アクセス数が増えれば、広告料が発生して、情報発信者はそれでお金を稼ぐことができます。情報発信者の目的は「お金を稼ぐこと」であり、報道の本来の目的である「読者に有益な情報を伝えること」ではないのです。

そのため、記事は注目度を意識するために過激さを増していきます。つまり、面白さを重視しているために、つい読んでしまうのです。もちろん、記事の中にはお金稼ぎが目的ではなくても、下調べが足りず、結果的に嘘の情報になってしまうものもあります。
現代は、情報の受け手にこそ情報リテラシーが必要になる時代になりました。フェイクニュースに限らず、情報に触れる際にはこれから紹介することを意識しておけば、違う真実が見えてくるかもしれません。

ネットと週刊誌の両方を情報ソースにする

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ネットニュースの利点は、従来の雑誌や新聞とは違い、記事はすぐに更新され、誰もが目にすることができる点です。つまり、速報性あるニュースは、他の媒体よりも圧倒的に有利なのです。
ですが、早ければいいかと言えば、それはそれで考えものです。なぜなら、短い時間で書いたものは下調べや裏付け調査が少ないために、情報量が少なかったり、誤報も多かったりします。

そこで意識してもらいたいのは、調査期間が長いニュースと短いニュースを使い分けることです。具体的には、週刊誌などの情報媒体に目を通すことが効果的です。

私も週刊誌で原稿を書いていたので分かりますが、記事を作るには、企画・取材・執筆・原稿確認と時間をかけて進めていきます。ネットニュースと比べると速報性では負ける代わりに、正確さ(裏取り)や周辺状況、対象比較、新たな切り口などの付加価値が、記事の厚みや深みを増しています。さらに、紙媒体の場合は印刷をすると形に残るため、チェック体制にも労力が注がれています。

ちなみに、月刊誌や季刊誌だと、企画から掲載までに時間がかかり過ぎるため、ニュースのようなタイムリーな情報自体が扱われにくくなっています。ネットと週刊誌、それぞれの特徴を理解して使い分けるだけで、より正確な情報を入手することができるようになります。

真逆の情報も一緒に調べる

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ある事実を調べていくと、調べれば調べるほど、逆も成り立つことが分かります。

ダイエットに関する記事などはその典型です。
「○○を食べれば痩せる」という記事があったとします。確かに、その食べ物には脂肪を燃焼させるなどのダイエットに効果的な成分が入っているのでしょう。ですが、それだけを食べ続ければ栄養バランスを崩して体調不良になったり、リバウンドで逆に太ったりする場合があります。

効果が期待できるのは、様々な条件が成り立っている状態だけであり、前提条件が崩れてしまえば結果も違ってきます。情報自体は嘘ではないのですが、一部を取り上げてしまうと、偏ってしまうことがあります。

そうならないために筆者がしていることは、調べたいキーワードの検索をする際に、検索窓に「嘘」や「間違い」という否定的な言葉をあえて加えること。すると、全く違う主張が出てきます。一方的にならない「真逆」の情報も一緒に調べることによって、情報に対する「感度」を高めていくことができ、情報の選択肢が生まれます。

事実というのは、角度を変えてみると真逆だったりすることも。
立体的に捉えるように、意識しましょう。

「業界1位」という表記に騙されない

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数字の印象に騙されないように注意をすることも大切です。
広告などを見ると「業界No,1の実績」「○○部門でトップ」という表現をよく見かけると思います。

しかし、なぜ多くの1位を目にするのでしょうか?
それは、基準となる条件がそれぞれ違っているからです。

例えば、「売上部門1位」という表記があったとします。よく調べてみると、ジャンルが狭く限定されていたり、集計期間が短かったり、何年も前の情報であったりします。1年間もの長期間をトップ維持することはできなくても、1カ月や1週間という限られた期間に力を集中すれば1位をとることはできます。つまり、一瞬でも1位を取りさえすれば、嘘ではなくなるわけです。

では、どうすれば良いかというと、細かな補足までちゃんと見ることです。企業側も嘘は書けませんので、小さな文字で注意書きが書いてあるはずです。もし、偏っているなと感じたら、そういう目で見直すこと。どの立ち位置から見て「1位」と言っているのか、選別する目を育てましょう。

「1位」という甘い言葉で流されて、判断を鈍らされてはいけません。

情報発信者の経歴を調べる

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情報そのものではなく、情報発信者について調べることも大切な作業です。専門家の発言であれば信憑性はありそうですが、いつ専門家を名乗り始めたのかもチェックポイントのひとつです。

最近の例で言うと、カウンセラーを名乗る人が急増しています。
ですが、よくよくその資格を調べてみると、民間資格であったり、たった数日間勉強しただけでプロフェッショナルを名乗ったりなど、さまざま。民間資格が全てダメな訳ではありませんが、玉石混交でもあります。また、経歴や経験などは関係なく「言ったもの勝ち」がまかり通る世界であることは、事実です。

情報発信者のHPを見ると、デザインの豪華さに目を奪われて信用してしまう人も多いのですが、それはHPを作ったデザイナーの力です。HPというのは、お金を出せば腕の良いデザイナーがプロフェッショナルらしく仕上げてくれます。サイトの印象だけで判断すると、痛い目を見るかもしれません。

では、どこで判断をするかというと、経歴や履歴です。
筆者はとくに、専門家を名乗った時期を確認するようにしています。同じ専門家でも、経歴が1年か10年かでは、知識や実績が明らかに違います。

基本的な判断のひとつとしては、3年以上その仕事に従事している方は、信頼に足る人物の可能性が高いと考えています。「1万時間の法則」というものがあり、プロフェッショナルになるには1万時間の練習が必要という考え方です。1日9時間を毎日費やして、約3年で1万時間を迎えます。

専門家という肩書だけで判断をせず、相手の深い所まで見るようにしましょう。

情報を疑い過ぎたらきりがない

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情報との接し方についてここまで書いてきましたが、最後にひとつ付け加えておきたいのは「情報を疑い過ぎたらきりがない」ということです。今回紹介した注意点を意識すれば、確かに嘘は見抜きやすくなります。ですが、100%見抜けるというわけでもありません。

ニュースの細かな箇所まですべて調べようとすると、膨大な時間がかかってしまいます。最低でも「その2 真逆の情報も調べる」をおこなっておけば、嘘の情報に振り回されることは極端に少なくなるでしょう。日ごろの情報収集にたったひと手間加えるだけで、情報リテラシーは確実に上がっていくのです!

佐々木翔
1983年長野県生まれ。『週刊SPA!』でライターデビュー、フリーライター歴は10年。ビジネス系の取材記事が得意だが、グルメ系から芸能系まで幅広いジャンルで活躍。小学館の雑誌を中心として活動しながら、Web媒体でも記事を執筆!

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